GMOオフィスサポートの評判・口コミ｜料金プラン・メリット・デメリットを徹底レビュー

GMOオフィスサポートとは

GMOオフィスサポートは、東証プライム上場のGMOインターネットグループが運営するバーチャルオフィスサービスです。月額660円から都心の一等地住所を利用でき、初期費用0円で始められる手軽さが特徴です。

全国の主要都市に15拠点以上を展開し、法人登記にも対応。2022年のサービス開始以来、個人事業主からスタートアップまで幅広い層に支持されています。

GMOオフィスサポートは郵便物の転送頻度に応じて4つのプランを提供しています。

住所利用のみのシンプルなプランです。Webサイトや名刺への住所記載が目的の方に最適。ただしこのプランでは法人登記はできません。郵便物の受取もできないため、あくまで住所利用に特化したプランです。

月に1回、届いた郵便物をまとめて転送してもらえるプラン。法人登記にも対応しています。郵便物の頻度が少ない方に向いています。

2週間に1回の転送で、月1転送では不安な方向け。法人登記対応。請求書や契約書のやり取りがある程度ある事業者に適しています。

週に1回の転送で、郵便物を頻繁に受け取る必要がある事業者向け。法人登記対応。一般的な事業運営ではこのプランで十分カバーできます。

全プラン共通：

GMOオフィスサポートは全国の主要都市に拠点を展開しています。

渋谷、新宿、銀座、青山、秋葉原など東京都内の主要エリアに11拠点を持ち、ビジネスの目的に合わせて住所を選べます。

多くのバーチャルオフィスが入会金5,000円〜10,000円を設定する中、GMOオフィスサポートは初期費用が完全無料。月額660円のプランなら、年間7,920円だけでバーチャルオフィスを利用できる計算です。

運営元がGMOインターネットグループ（東証プライム上場）という点は大きな安心材料です。バーチャルオフィス業界には小規模な運営者も多い中、上場企業グループの運営は長期利用の安定性という面で優位です。

届いた郵便物をLINEで通知してくれる機能があります。何が届いたかをリアルタイムで把握できるため、重要な郵便物の見落としを防げます。

郵便物の転送費用が月額料金に含まれており、追加料金が発生しにくいシンプルな料金体系です。一部のバーチャルオフィスでは転送のたびに別途費用がかかることがありますが、GMOオフィスサポートではその心配がありません。

最安の月額660円プランでは法人登記ができません。法人登記には月額1,650円以上のプランが必要です。他社では月額990円で法人登記できるサービスもあるため、この点はやや不利です。

2026年4月時点では、電話秘書代行サービスの提供がありません。電話対応をアウトソースしたい場合は、別途電話代行サービスを契約するか、レゾナンスなど電話代行オプションがあるサービスを検討する必要があります。

クライアントとの対面打ち合わせ用の会議室は提供されていません。会議室が必要な場合は、別途コワーキングスペースや貸し会議室を利用する必要があります。

GMOオフィスサポートは「初期費用0円・月額660円〜」という圧倒的なコストパフォーマンスと、上場企業グループの信頼性を兼ね備えたバーチャルオフィスです。シンプルな住所利用から法人登記まで幅広いニーズに対応しています。

まずは転送なしプラン（月額660円）で試してみて、事業の成長に合わせてプランをアップグレードしていく使い方がおすすめです。